日本の医療法において、病院はその機能や役割に応じて幾つかの種類に分類されますが、その中で最も高度な機能を有すると認められているのが特定機能病院です。この称号を得るためには、医療法第四条の二に基づき、厚生労働大臣が定める極めて厳しい要件をすべて満たさなければなりません。まず、その施設の根幹を成す「高度医療の提供」能力が問われます。これは単に高価な機器を揃えているというだけでなく、日本を代表するような難易度の高い手術や治療を継続的に、かつ安全に実施できる体制があることを意味します。次に「高度な医療技術の開発及び評価」を行う能力です。これは新しい治療法や医薬品の有効性を科学的に検証し、論文発表や治験を通じて医療の進歩に寄与することを指します。したがって、特定機能病院は臨床の場であると同時に、高度な研究機関としての性格を強く帯びています。また「高度な医療に関する研修」を実施する義務も負っています。これは、次世代を担う専門医や高度な技術を持つ医療職を養成するためのプログラムを完備し、教育の場を提供することを意味します。人員配置の基準も、一般の病院とは一線を画します。医師数は一般病院の約二倍、看護師数は三対一、あるいはそれ以上の手厚い配置が義務付けられており、薬剤師や臨床工学技士といった専門職も多数在籍していなければなりません。建物構造についても、集中治療室（ＩＣＵ）や高度な滅菌設備を備えた手術室、無菌病室などの完備が必須です。さらに、近年の医療安全意識の高まりを受け、医療安全管理部門の設置と、そこでの専従スタッフによる厳格なリスク管理が承認の大きな柱となっています。過去には医療事故をきっかけに特定機能病院の承認を取り消された事例もあり、一度承認されたら終わりではなく、継続的な質の維持が厳密に監視されています。現在、日本全国で承認されている特定機能病院の数は八十数施設に限られており、そのほとんどが各都道府県を代表する大学病院の本院です。これらの病院は、地域医療のネットワークにおいて、一般病院では手に負えない重症患者や希少疾患の患者を引き受ける「集約化」の拠点としての役割を果たしています。特定機能病院というブランドは、患者にとっては「最先端の治療を受けられる安心感」の象徴であり、医療界にとっては「標準を創り出すリーダー」の証でもあります。この制度が正しく機能することで、日本の医療は高度化と効率化の両立を目指しており、その厳しい承認基準こそが、国民の命を守るための品質保証となっているのです。